～買い物したい場所1位は「スーパーマーケット」、平均予算は2万2,882円～
生活者と社会の生活満足度向上に資する研究・発信を行うくふう生活者総合研究所（以下、くふう総研）は、生活者8,386名ならびにチラシ・買い物情報サービス「トクバイ」導入企業113社を対象に「ブラックフライデー」に関する調査を実施しました。
2025年の「ブラックフライデー」は11月28日（金）。アメリカ発祥のセールが日本でも晩秋の風物詩として定着していること、物価高による節約傾向が続く中で生活者や企業のセールに関する注目度の高さがうかがえる結果となりました。
■調査結果サマリ
・「ブラックフライデー」の認知度は95.5%。約半数が「ブラックフライデーセールで買い物したい」と回答
・買い物したい場所は1位「スーパーマーケット」2位「ECサイト」。約6割が「食料品・飲料品」「日用品・衛生用品」の購入を希望
・ブラックフライデーセールの予算は「1万～3万円」が35.5%で最多。平均予算は2万2,882円
・セールの中で「ブラックフライデー」は3番目に関心が高い
・ブラックフライデーの浸透で小売の現場では売上に期待
■調査概要
調査テーマ：「ブラックフライデー」について
調査エリア：全国
調査対象者：①家計簿サービス「Zaim」ユーザー、チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」ユーザー計6,136名②「トクバイ」導入企業113社
調査期間：①2025年10月10日（金）〜13日（月）②2025年10月3日（金）～15日（水）
調査方法：インターネットによる調査
「ブラックフライデー」の認知度は95.5%。約半数が「ブラックフライデーセールで買い物したい」と回答
「ブラックフライデー」について、「知っている」（68.3%）「名前は知っている」（27.2%）を合わせた95.5%が認知している結果となりました。
昨年（2024年）の調査*では「知っている」が93.7%であったため認知度は1.8%上がっており、ブラックフライデーというセールイベントが日本の生活者に浸透してきていることがわかります。
＊「ブラックフライデーに関する調査」（2024年10月実施、トクバイユーザー対象、n=5,907）
ブラックフライデーセールでの購入意向をたずねたところ、約半数（47.8%）が「買い物したい」と回答しました。
買い物したい場所は1位「スーパーマーケット」2位「ECサイト」。約6割が「食料品・飲料品」「日用品・衛生用品」の購入を希望
買い物したい場所は「スーパーマーケット」（54.2%）が最も多く、「ECサイト」（53.3%）が僅差で続きました。「ドラッグストア」（28.0%）、「衣料品店・アパレルショップ」（23.5%）、「ホームセンター」（20.4%）も2割以上の人が選択しており、生活者がさまざまな業態のブラックフライデーセールを期待していることがわかります。
買いたいものは「食料品・飲料品」（63.2%）が最も多く、「日用品・衛生用品」（55.7%）が続きました。ブラックフライデーセールにおいては、家電や家具、パソコンなどの高額商品よりも日常的に必要なものを購入したい生活者が多いことがわかります。
そのため、用途は「日常使い」が約8割と圧倒的に多く、物価高で節約志向が続く中、少しでも安くまとめ買いや買い置きしておきたいという気持ちが表れています。
ブラックフライデーセールの予算は「1万～3万円未満」が35.5%で最多。平均予算は2万2,882円
2025年のブラックフライデーセールの買い物予算は「1万～3万円未満」（35.5%）の金額帯が最も多く、「5,000～1万円未満」（27.3%）が続きました。選択肢での回答から算出した平均予算は2万2,882円となります。前述のように高額商品よりも食料品や日用品の購入希望が多いことから、ある程度のまとめ買いを考えている人が多いと推察されます。
セールの中で「ブラックフライデー」は3番目に関心が高い
季節のセール・企業の恒例となっているセールの中で、買い物したり開催時期をチェックしたりする”関心のあるセール”をたずねたところ、「年末セール」（38.1%）が最も多く、僅差で「amazonのセール」（36.6%）、「ブラックフライデー」（35.0%）は3番目に関心が高いことがわかります。
ブラックフライデーの浸透で小売の現場では売上に期待
スーパーマーケットをはじめとする「トクバイ」導入企業に2025年のブラックフライデーに販促施策を実施するかと聞いたところ、半数以上の企業が「実施する」と回答しました。
販促施策を行う理由としては以下のような声が挙がりました。
■ブラックフライデーセールを行う理由・背景（アンケートの声より）
・年々、ブラックフライデーにお客様・メディアなどの関心が高くなっているため。年末前に売上の山を作りそのまま12月に入りたい（業態：食品小売）
・ブラックフライデーはすでに日本になじみがあるため、安さのイメージが打ち出しやすく、セールにつなげやすい（業態：食品小売）
・ブラックフライデーというセールがお客様に浸透しており、購入促進を図ることができるため（業態：家電小売）
・物価高騰への対応、イベント感醸成のため（業態：食品小売）
・販促施策による売上効果が一番高い施策のため（業態：靴小売）
「ブラックフライデー＝安く購入できる」という認識が生活者に広がってきており、企業には大きな販売促進の機会と捉えられています。生活者は物価高騰の影響によりセールを節約に役立てたいという気持ちが大きく、生活必需品が安くなるブラックフライデーセールへの関心は高く、まとめ買いできるよい機会と考えているようです。
●「くふう生活者総合研究所」について
くふうカンパニーグループが提供する生活者向けサービスの運営を通じて蓄積される生活者の行動データやリアルな声を分析・理解することで、個人の生活満足度および社会全体の生活満足度の向上に資する情報発信を目指しています。
●チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」について https://tokubai.co.jp/
2013年にスタートした、食品スーパーマーケットをはじめ様々な業態の小売店のチラシ・買い物情報を掲載しているWebサービス・アプリです。パソコン・スマートフォンから無料で情報の閲覧が可能です。掲載店舗数は約70,000店舗*、30〜50代の女性を中心に月間1,600万人以上*にご利用いただいています。 （*=2025年1月時点）
●家計簿サービス「Zaim」について https://zaim.net
1,100 万ダウンロードを超える家計簿サービス「Zaim」は、スマートフォンなどから簡単に家計簿を記録できるサービスです。紙のレシートを撮影して自動で読み取る機能に加え、銀行やクレジットカードとの連携機能によって支出や収入を自動的に記録できるため、手軽に家計を管理できます。
●会社概要 https://kufu.co.jp/company/kufucompany/
社名：株式会社くふうカンパニー※１
本社所在地：〒108-0073 東京都港区三田1−4−28 三田国際ビル23階
設立：2012年9月※２
主要事業：チラシ・買い物情報サービス「トクバイ」、家計簿 アプリ「Zaim」および日常生活関連サービスの企画・開発・運営など
※１ 2025年1月1日付で「株式会社くふうAIスタジオ」と「株式会社ロコガイド」が合併し、「株式会社くふうカンパニー」に社名変更しました。「Zaim」「トクバイ」をはじめとするサービスの運営体制やWEBサイトURL等については変更ございません。
※２ 株式会社 Zaim として設立
